2022.05.20 17:45

2022年春に始まったドラマが、軒並み苦戦している。以下、今クールの21時から22時30分に放送されている11本のドラマの平均視聴率を見てみよう（視聴率はビデオリサーチ調べ、関東地区）。

1位『マイファミリー』（12.0％　TBS系　日曜21時）
2位『未来への10カウント』（10.6％　テレビ朝日系　木曜22時）
3位『元彼の遺言状』（9.7％　フジテレビ系　月曜21時）
4位『持続可能な恋ですか?～父と娘の結婚行進曲～』（7.8％　TBS系　火曜22時）
5位『悪女（わる） ～働くのがカッコ悪いなんて誰が言った?～』（7.7％　日本テレビ系　水曜22時）
6位『インビジブル』（7.2％　TBS系　金曜22時）
7位『金田一少年の事件簿』（6.9％　日本テレビ系　日曜22時30分）
8位『パンドラの果実～科学犯罪捜査ファイル～』（6.4％　日本テレビ系　土曜22時）
9位『恋なんて、本気でやってどうするの?』（6.2％　カンテレ・フジテレビ系　月曜22時）
10位『やんごとなき一族』（6.1％　フジテレビ系　木曜22時）
11位『ナンバMG5』（5.4％　フジテレビ系　水曜22時）

平均視聴率が二桁を超えたのは、二宮和也主演の『マイファミリー』と、木村拓哉主演の『未来への10カウント』の2本だけ。

いずれもジャニーズ事務所のタレントが主演のものだ。

10年前の2012年には、ドラマ16本中6本が平均視聴率で二桁を超えていた。比率でいえば、10年前から半減した形だ。

「YouTubeに加え、Netflixなどの定額配信サービスなど、コンテンツがあふれており競争が激しくなっています。

リアルタイムでドラマを視聴する習慣が、若い人にはなくなってきてもいます。実際にドラマ自体が面白くなくなっている面もあるでしょう。

視聴者からの苦情を恐れて、表現が自主規制に向かっていますから。

そのなかで、ジャニーズ主演ドラマが強いのは、熱狂的ファンが一定数、観てくれるから。今後も、ジャニーズ主演ドラマが増えていくのでは」（芸能ライター）

SNSでも「ドラマ離れ」を示唆する声が数多く上がっている... （略）

引用元ソース

https://smart-flash.jp/entame/182632　

ニューヨーク（CNN Business）ニューヨーク州バッファローで起きた銃乱射事件は、長年にわたっていくつかの悲劇や論争の温床となり、土曜日の攻撃を鼓舞する役割を果たしたと思われる、ほとんど司会者のいないサイトである4chanにスポットライトを当てています。

バッファローの恐ろしい事件に関与した可能性があるにもかかわらず、このプラットフォームとその所有者は何の声明も発表していません。

このプラットフォームの周辺には、生々しい銃撃の映像のコピーや銃撃犯を称賛するリンクが張られ続けています。

このような行動の欠如は、インターネットの風景に関する複雑な真実を明らかにしています。

ユーザーや広告主からの批判を無視するオンラインプラットフォームは、人種差別的なヘイトスピーチを受け入れ、ユーザーの過激化を促進しても、ほとんど影響を及ぼさないのです。

殺人容疑者が執筆したとされる180ページの文書では、2020年にオンライン掲示板サイト「4chan」を訪れるようになり、人種差別や憎悪に満ちたスレッドや武器掲示板からインスピレーションを得たと述べています。また、同容疑者のものとされるオンライン日記によると、4chanでの計画をほのめかしていたようだ。

4chanは、CNN Businessからの度重なるコメント要請にも応じなかった。。4chanの現在のオーナーである西村博之氏に直接問い合わせたが、これも回答がなかった。... （略）

引用元ソース

https://edition.cnn.com/2022/05/18/tech/4chan-buffalo-shooting-accountability/index.html　

2022/5/19 18:48 (JST)京都新聞

生活保護費を不正受給したとして、京都府警伏見署は19日、詐欺の疑いで、高知市の無職の男（49）を逮捕した。

逮捕容疑は2016年12月～19年12月、建設業のアルバイト収入を申告せず、京都市伏見福祉事務所から38回にわたり、生活保護費414万円をだまし取った疑い...（略）

引用元ソース

47NEWS: アルバイト収入申告せず、生活保護費414万円だまし取る 容疑の無職男逮捕.
https://www.47news.jp/7804282.html

島根県の竹島周辺の日本の排他的経済水域で、今月韓国の国営企業の依頼を受けた海洋調査船が航行していたことをめぐり、林外務大臣は韓国政府から「調査は実施していない」と説明を受けたことを明らかにしました。

島根県の竹島周辺の日本のEEZ＝排他的経済水域では、今月9日以降、韓国の国営企業から依頼を受けた外国船籍の海洋調査船が航行していたことが確認され、現場海域で海上保安庁が注意喚起などを行いました。

これに関連し林外務大臣は、19日の参議院の委員会で「韓国側には、直ちに外交ルートを通じて説明を求め、仮にわが国の排他的経済水域で調査活動を行っているのであれば認められないと伝達した。これに対し、 韓国側からは『そのような調査は実施していない』という趣旨の説明があった」と述べました。

そして林大臣は、当時の現場海域での情報なども含め、政府全体で分析を行った結果、調査の有無の確認には至らなかったことを重ねて説明... （略）

引用元ソース

https://www3.nhk.or.jp/news/html/20220519/k10013633161000.html